シアトル在住の友人と久しぶりに、オンラインで打ち合わせしていて、日々の健康管理の話になった。
その時の彼女のオススメで、新しくスマートウォッチと、体重計を買おうと決意。
それがこのfitbitと、体重計のrenpho 。（こちらが体重計の方　↓）

決め手になったのは、どちらもアプリで管理できるから。

まずは、fitbit。
多くのスマートウォッチは、多機能。
ボクもアップルウォッチを持っているが、アプリの連携とかが面倒だし、よく考えたらスマホで充分。

その点、fitbitは、とてもシンプルなデザインと、運動・健康系のための必要最低限の機能のみ。
なので、パッケージのデザインからしてカッコいい。

そして、彼女もイチオシのもう一つの理由が、充電の長さ。カタログでは、7日間とある。
もちろん使っていると、それより短くなるだろうけど、
アップルウォッチは、1日持たないくらいなので、かなり便利。

そして何よりいいのが、このアプリで毎日の運動やカロリー、睡眠が管理できること。

これもシンプルに、必要最低限のコンテンツのみなので、逆に使いやすい。
まるで、スマホについていたたくさんのボタンを取り払ったiPhoneのようだ。

そして、体重計はこちらのrenpho 。
とにかく薄い！
体重計とは思えないほど。

そしてもちろんこちらもアプリで毎日の管理ができる。
私はこれまで、体重、体脂肪率、内臓脂肪を測り手書きでカレンダーに書いてきた。

それをアプリで表示してくれる。

そして、毎日の推移がトレンドとして分かるので、自分で分かる様になるのがいい。

そして、この２つが連動しているのがさらに便利。

これからの製品は、製品単体ではすぐにコモディティになってしまい、価格競争に巻き込まれる。

これらの製品の様に、付加価値がついていると、選ばれる理由になる。

さらに、これらのアプリがあれば、顧客にコミュニケーションが取れて、アップセルやクロスセルにもなる。

その意味で、付加価値、サブスクともに持つ好事例だった。

         

(Fitbit　左と　Renpho 右）

マーケティング　プロデューサー
理央　周（りおう　めぐる）

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この厳しい状況の中で、組織の成長を促進させるポイントは、
「試行錯誤の繰り返しによるスピードを持った新製品の開発、新規事業の開発」のほかならない。

その意味において、今回のハーバードビジネスレビューの特集は興味深い内容だった。

まず、巻頭の対談が、野中郁次郎氏と入山章栄氏の対談。
困難な時代を乗り越える今こそ、知の作法を身につけようというテーマだ。

野中郁次氏のSECIモデルの創造理論に対して入山氏の考えとをぶつけ合うような対談内容がとても面白い。

中でも、「学生もビジネスパーソンも独自の理論やモデルを構築すべき」との章の中で、
日本の経営理論をビジネスパーソンがどう捉えるべきか、
そしてその中から、ビジネスパーソンは仕事を遂行し成果を出すために、自分のポイントを持つべきだと、
お二人の視点から話しているところが興味深い。

また、形式論理ではなく、知を作る作法を学ぶ必要があるというのも、今の若手リーダーに必要なポイントだ。

特集のまず1つ目、「ビジネス実験を重ねる文化が企業を成功」に導くではブッキング.comの急成長の理由を解説している。

この中には

• 権限が多いが、新しいルールを首脳陣に守らせる事は簡単ではない
• 一番給料の高いものの意見ほどあっという間にイノベーションを窒息させる
• 実験は民主化すべき

といった、実際の実験思考に当てはめられる内容であった。

また、経営者として実験組織を成功に導くのは、
大規模なテストの本質は技術ではなく文化的な問題でありそれを丸ごと受ける姿勢が必要があるということ、
さらに、自分がいかに間違っているかを常に突きつけられるような毎日の中で、どこまでそれを受けられるかということであった。

コンサルタントとして、新規事業開発のプロジェクトを受諾するときには、
その組織の新しいことに対する柔軟度を見極めさせていただいてから、プロジェクトに入らせていただくことにしている。
これは、意識改革から始めなければイノベーション新規事業の成功に導けないからである。
その意味でも、成功に導く要因には深く共感した。

また、デジタルガレージの試行錯誤に戻る新規ビジネスを高速で会話する実験型組織の作り方の記事も興味深い。

実験型組織の特徴と大企業型組織の特徴を比較している表がチェックリストとして使えそうだ。
中でも、やり方としては

• 試行錯誤できる砂場の環境を作る
• 期限を設ける
• 必要最小限の製品を作る

など、デザイン思考につながる考え方が理解しやすく、ビジネスに取り入れることができそうだ。

また、「デジタル思考と好奇心、グロースマインドセットを育む変革型"CLO"がの未来を開くの記事の中では、
社会人として、ビジネスパーソンとして、このデジタル世界で不可欠なスキルを学ぶリーダーを育てるにはどうしたらいいかということが書かれている点が目についた。特に、デジタル法と対面とデジタルの融合の比較は非常に学びが多いと思われる。

企業な人なり、とは旧来から言われ続けてきたことだが、この進展が急な今の時代、どう育てれば良いのか分からない経営者が多い。
そして、それは当たり前のことなのだ。
なぜなら、正解がないからである。

そこで、試行錯誤、すなわち実験を繰り返し、正解に近づける努力をしていくことが肝要となる。
その点を学ぶヒントになる一冊だ。

マーケティング　プロデューサー
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常々、マーケティングには行動経済学が重要だと考えてきた。
私も自分で、行動経済学の考え方について書いた本を出しているが、
学術的な専門家が、行動経済学をビジネスにどのようにあてはめていくのか、について興味があったのでこの本を読んでみた。

この本ではまず「そもそも行動経済学とは何か」といった基礎知識、
そしてその中でも、いくつかある考え方・アプローチ、
さらに、仕事の中に行動経済学がどのように生かされているのかを、
マーケティングの考え方だけではなく、
仕事の仕方、働き方、医療健康への応用、公共政策への応用など、
多岐にわたって解説されているところがとても興味深い。

これらの事例を読み進めていくと、逆に自分の仕事、マーケティング活動に活かすこともできる、という発想が湧いてくる。

なぜなら、この本には、正当的な理論が多く紹介されていること。
加えて、一つ一つの理論に伴った事例が紹介されているので、
再現できそうか、その場合はどうすれば良さそうかが、
想像できるため、仕事で使える内容になっているからだ。

注目を集めているいる行動経済学の、理論と実践を同時に学ぶことができる、という意味でおすすめの一冊だ。

　　　　　

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三越伊勢丹ホールディングス（HD）が、6月に刷新するスマートフォンのアプリに、オンラインでの接客機能を取り入れる、と発表しました。

日本経済新聞によると、今までは三越と伊勢丹とで別々だったアプリを統合して、店舗の情報などを共有できるようにするのだそうで、これに合わせてオンライン接客を取り入れるとのことなのです。

アプリを利用する時に、ユーザーが欲しい商品について、その場所の販売員やスタイリストチャット機能を使ってサイズや色などを問い合わせることができるようになるそうです。そして、気に入ればその場で商品を購入することもできるとのことです。

百貨店ではやはり対面での接客できめ細かくお客様をサポートする、というのがひとつの特徴でした。確かに、化粧品売り場では、各ブランドの売り場でしっかりと説明をしてくれる販売員さんがいましたし、紳士服売り場に買いに行っても、自分に合う服や、今の流行の傾向、サイズなどを事細かく提案してくれたものです。

なので、これまでであれば「うちの店はスマホで接客なんてどんでもない！」ということになっていたかもしれません。しかし、今回の新型コロナウイルスの感染拡大を機に、対面式の接客だけにこだわる、という風潮が減ってきたことも背景があります。

デパートでは先日までは休業せざるを得ず、その間の売り上げも立たない、という状況でした。加えて、その前からインターネットでの通販も台頭してきています。

このような背景があって、百貨店に限らず、小売業でこのようなオンライン接客に乗り出す企業が増えているのです。

刈谷市にある引っ越し会社の引越一番では、引越しの見積もりをLINEでのやりとりでできるようにしています。これによって、お客様も営業の人に来てもらう時に家にいなければならない、ということを避けられます。

また、やはり愛知県にある「ケイワークス」という会社では、キャンピングカーの販売に、オンライン接客を導入しているとのことです。

手順はシンプルで、まずはLINEで友達登録をして、専用フォームで予約。
予約確認からチャットに入って、オンラインで接客できるようにしているとのこと。

化粧品や衣服よりもさらに高額のキャンピングカーでも、このようにオンラインで説明をしたりすることをされているのです。

ホームページによると、「自宅にいてもショールームに来ていただくのと同じ体験をしてもらえます」とあります。確かにお客様からすれば、遠くていきづらいとか、生野時時間とお金がかかってしまう、という不便さを解消することもできます。

今は、動画でもテレビ電話的にできるので顔を見ることもできて安心しますよね。

このように、リアルでやっていたことをデジタル技術に置き換えることを、
デジタルトランスフォーメーションと言います。

デジタルへの移行は、接客を対面から移行するということだけではなく、ビジネスの場面では多くみられます。リモートワークにソフトウエアを導入することや、それによって費用を削減できること、キャッシュレス もそうですし、印鑑文化をなくしていくことも、広い意味ではデジタルトランスフォーメーションですよね。

この流れは大企業だけではなく、中小企業にも来るはずです。
その時に考えたいのは、お客様の心持ちです。
お客様の利便性を上げていくのにはデジタルで、しかし、安心感や温かみといったことはやはりデジタルよりリアル・対面の方が伝えられます。

さじ加減やバランスが大事になってきますよね。

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米フェイスブックは5月19日、電子商取引〜ネット通販などいわゆるECの機能である、「ショップス（Shops）」を強化すると発表しました。フェイスブックの傘下の、インスタグラムでもこの機能を使うことができるようになります。

ちなみに、これまでもFacebookやインスタグラムでも、簡単なECの機能があり、ユーザーは、投稿された記事や広告から物を買うことはできました。

このショップスはさらに、その上をいく機能と仕組みがあるため、このショップスという機能を使うと、これまでよりも、個人事業主や中小企業が手軽にネット通販を始められるようになりそうです。

具体的には、ツイートや記事、広告にあるリンクから買ってもらう、ということではなく、Facebookやインスタグラムの中に「店舗」を開くことができる、ということになります。

ウォールストリートジャーナルによると、フェイスブックは、「ショピファイ」など他のネット通販サイトを利用する事業者に、そうしたサイトへのリンクを認めるとのことです。これによって、フェイスブックの関連アプリ全体で現在23億6000万人を数えるデイリーユーザー基盤を活用できる、とのことです。

もうこうなると、いくつかの国の人口を足したくらいの大きな経済圏、といった感じです。

フェイスブックがEC機能を強化することで、消費者がSNSのような交流サイトなどで商品を選んで購入できるようになるのですが、新型コロナウイルス拡大防止の機運によって、ネット通販を利用する機会が増えていることが、この事業拡大につながったのでしょう。

これまで、SNSは友達同士でのコミュニケーションや、気軽な投稿を楽しむなど、
つながりや共感があって、いいねを押したり、コメントを返したり、
リツイートやシェアをして拡散したり、という具合に使われていました。

その意味で、どちらかといえばSNSは「商売」とは無縁なところにあったので、売り込みをするのには適さないメディアというイメージでした。Earned mediaに分類されることが多いのもこのような背景からでしょう。

ところが、先日紹介したフェイスブックのコロナ危機を乗り越えるグループのように、
共感して買うのならいいよね、という雰囲気が出てきたのも事実です。

実際、私の先輩で旅行会社の経営者は、「今は旅行できないけれど、私の友人の撮った素敵な海外の写真を見て、海外旅行に行けるようになった時を夢見てください」などと、その方の写真を定期的に投稿していました。こうなると、旅行に行けるようになったら、その旅行会社から行きたくなります。

その時に、今まではフェイスブックの投稿に自社のリンクを貼り、そこをクリックしてもらい自社サイトに行ってもらうという流れでしたが、ショップスができると、１クリックでできるようになるのです。

このような形で、共感から購入、という流れが１つのSNSの上でできる「利便性」というところが、ショップスの特徴でしょう。

また、店舗を出す事業者が広告を出すでしょうから、フェイスブックとしての新しい収益源になりますよね。

SNSの新しい形が見えてきそうで、とても楽しみです。

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