メディア・ニュートラル＝Media Neutral という考え方がある。
メディアは多種多様で洗濯しが多いため、プロダクトとターゲット戦略を明確にしたうえで、中立の立場で最適なメディアを選び、投資対効果をあげよう、という考え方になる。

LINEをビジネスに活かすために必要なこと　　

先日も、ラジオ番組での質問に、

「飲食店をしています。
最近、『若者に人気の「LINE」をビジネスに生かせ！』
というようなことがよく書かれていますが、
LINEは、どんなふうにビジネスに生かせるのでしょうか？ 」

その後に、
「単なるコミュニケーションツールにしか思えませんが・・・
機能とか、サービスも良く分かってないので、分かりやすい言葉で教えて下さい」
という質問もいただいた。

LINEのビジネス活用は、顧客に対する告知、すなわちメルマガやDMのように使うのが一つ。
大企業であれば資本を投下し、公式パートナーになりオリジナルスタンプを、、、
といのもありかもしれないが、中小企業や個人事業主ではLINE@のサービスを活用するといい。

この場合に、気をつけたいのが先ほどのメディア・ニュートラルの考え方。
ＬＩＮＥも一つのメディアなので、お店のお客様がＬＩＮＥをやっている層であれば効果があるが、もしLINEに縁遠いターゲット層を狙うのであれば言うまでもなく、時間やお金と言った経営資源の浪費になってしまう。

LINEの活用事例　名古屋のシェアオフィス　タスクール　　

実際、LINEをビジネスに使って、成功している例として、
私も応援している，名古屋市にあるタスクールというシェアオフィスで、
ＬＩＮＥ＠というサービスを使って会員や登録者の方々にセミナー情報など有益な情報をメルマガかわりに使い集客などの告知に活用している。

シェアオフィスは場所を持っている人なら誰でもできるので、参入障壁＝エントリーバリアが非常に低い。タスクールは、向学心のある起業家をターゲットにしているため、戦略にも戦術にもLINEはぴったりだと言える。

LINEをダイレクトマーケティングに活用するには、一度登録をしてもらう必要がある。
したがってリピーターの継続購入を促進するツールに活用できる。

飲食店なら登録者に日替わりランチメニューのお知らせや、
ドリンク券などをお渡しして「一度来た方にもう一度来店してもらえる工夫」をするといった具合になる。

やはり一度来店してくれたお客様は自社の良さをよく知っているので、
新しい価値があることを教えてあげれば再度来店する気になる。


明日野郎はバカやろう。
Now or Never.
読んだらすぐに実践してください。


マーケティング　コンサルタント
理央　周


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